ようやくモラハラ夫と離婚できた！
心から解放された――そう思ったのも束の間。
突然、何度も電話が鳴り、面会日でもないのに子どもに会いに来る、メールで復縁を迫ってくる…。
「もう終わったはずなのに、なぜ？」
そんなふうに、離婚後もモラハラ夫に悩まされる女性は少なくありません。
この記事では、モラハラ夫が離婚後にストーカー化しやすい理由やその心理、そして未然に防ぐ方法と、実際に被害にあったときの対処法についてわかりやすく解説します。
モラハラ夫は離婚後、ストーカー化しやすい？
モラハラ夫は、結婚生活を通して妻をコントロールし、支配することで自分の価値を保ってきました。
外ではうまくやれなくても、家庭に帰れば妻を見下し、命令することで優位に立ち、自尊心を満たしていたのです。
その「支配の対象」が、自分の意思とは関係なく突然離れてしまった――それが離婚。
彼らにとっては、お気に入りの「所有物」を奪われた感覚に近いのです。
最初は謝罪したり、優しく連絡をしてくることもあります。
「やり直したい」「悪かった」など、土下座や涙を交えて迫ってくることもあるでしょう。
しかし、思い通りにならないとわかると、態度は一変します。
「離婚したお前が悪い」
「俺を見捨てやがって」
「子どもを奪いやがって」
と逆恨みし、被害者意識を抱きながら執拗につきまとうようになるのです。
離婚裁判になったケースは特に注意
離婚成立までに裁判や調停を繰り返した場合、モラハラ夫は「無理やり別れさせられた」と感じていることがあります。
そうした夫は、離婚後も納得できずに、復縁を迫ってきたり、連絡をし続ける傾向があります。
最初は復縁を望むような言い方でも、拒否されることで怒りが爆発し、ストーカー行為や嫌がらせへと発展することがあるため、注意が必要です。
離婚後のストーカー被害を防ぐためにできること
離婚時の取り決めを明確にし、公正証書で残す
離婚後にモラハラ夫がストーカー化したり、トラブルに巻き込まれないために、 離婚の条件についての取り決めは漏れのないようにしっかりと離婚の際に決めておくことです。
離婚後になにか漏れがあれば、余計な連絡を取る必要があります。
そうならないように、面会交流や養育費、連絡手段の有無などは離婚時に細かく取り決めておくことが大切です。
口約束だけではトラブルの元。
必ず公正証書に残すか、可能であれば家庭裁判所で調停調書を作成しましょう。
モラハラ夫は都合のいいように物事を解釈する傾向があるため、たった一度の連絡でも「復縁のチャンスだ」と誤解されかねません。
どうしても連絡が必要な場合は、弁護士など第三者を通すことを徹底しましょう。
離婚後の住所は絶対に教えない
ストーカー化を未然に防ぐには、新しい住所を相手に知られないようにすることが非常に重要です。
「住民票の閲覧制限（支援措置）」を申請すれば、モラハラ元夫が役所で住所を調べることはできなくなります。
- 住民票をおいている市町村役場で相談（多くは戸籍を管理する市民課や区民課）
- 警察署や配偶者暴力相談支援センターなどにモラハラやDV、ストーカー被害について相談する
- DVやストーカー被害が認められれば申出書に「閲覧制限が必要だよ」という書類をもらう
- 警察など相談機関でもらった書類を役所に提出
この制度は、離婚前でも申請可能です。
市役所や区役所の戸籍課、市民課、または最寄りの警察・配偶者暴力相談支援センターに相談すれば手続きできます。
それでもストーカー行為が始まってしまったら
それでもモラハラ夫に執拗に付きまとわれ、ストーカー化してしまった場合の対処法をご紹介します。
すぐに証拠を集める
ストーカー被害に遭っていると感じたら、証拠を集めることが最優先です。
「怖い」と感じても、証拠がなければ警察や裁判所はすぐには動けません。
たとえば･･･
- しつこい電話やLINEの履歴をスクリーンショットで保存
- 自宅前の張り込みや待ち伏せの様子を写真に残す
- 日時・場所・状況をメモで記録（例：「6月10日 18時 自宅前に30分間無言で立っていた」など）
- 暴言があれば録音
いつどこで何をされたかを、明確にして残しておいてください。
このような記録は、後に警察への相談や裁判での保護命令申立に必要となります。
弁護士に相談して「警告」を送る
証拠が揃ってきたら、まずは弁護士に相談しましょう。
弁護士名義で「これ以上接触をしないように」という内容証明郵便を送ってもらうだけでも、ストーカー行為が収まるケースは非常に多いです。
ただし、効果がない場合や嫌がらせが悪化した場合には、裁判所へ保護命令の申立てを行います。
保護命令が出されると、モラハラ夫は被害者に一定距離以上近づくことが禁じられ、違反すれば刑事罰が科されます。
また保護命令がでれば、管轄の警察署に通知され、警察も積極的に協力してくれて心強いですよ。
警察に相談し、早めに状況を共有しておく
最終的な対処としては、やはり警察への相談が重要です。
ただし、いきなり「ストーカーされてます」と訴えても、証拠がなければ動いてもらえない場合があります。
ですから、被害が軽いうちから生活安全課などに事前相談しておくことをおすすめします。
「今後なにかあったときにすぐ対応できるように」という意味でも、状況を共有しておくことが大きな安心材料になります。
まとめ：安心して暮らすために、あなたの選択は間違っていない
「警察に相談したら、もっと怒らせるかもしれない」
「弁護士を立てたら、逆上して何をされるかわからない」
そう思って動けない方もいるかもしれません。
けれど、モラハラ夫は「強く出れば引っ込む」タイプが多く、実際に弁護士や警察の介入でストーカー行為をやめるケースがほとんどです。
そして何より大切なのは、あなた自身とお子さんの安全と安心して暮らせる環境です。
もしどうしても不安な場合は、モラハラ夫の知らない地域へ引っ越す選択肢も考えてください。
大切なのは、あなたが「もう怖くない」と思える日常を取り戻すことです。
